2021/07/02

RIZAP「テレワーク中の従業員の不調と対策アンケート」結果
テレワーク普及により82.2%が健康面で変化あり
運動不足は78.6%、次いでメンタル不調の訴え

RIZAP グループ株式会社の子会社である RIZAP 株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:瀬戸健、以下 「RIZAP」)は、企業の健康管理担当者を対象に「テレワーク中の従業員の不調と対策アンケート」を実施したので、その結果をお知らせいたします。
※企業の健康管理担当者を対象としたインターネット調査、期間:2021年6月2日~6月14日、N=167
※アンケート結果レポートの全文ダウンロードはこちら: https://pages.rizap.jp/QU-2106_LPDL.html

■トピックス

1. テレワーク導入割合は83.8%
2. テレワーク普及浸透により健康面で変化あり82.1%
3. 78.6%が運動不足を実感、次いでメンタル不調の訴え
4.運動不足に対する各社の対策状況、「特に対策していない」 47.9%
5. テレワークの普及浸透により残業時間「全社的に減った」31.5%
6. 生産性・モチベーション向上の取り組みで最も好評だったのは「テレワークのための手当て」
7. テレワーク手当て、「5千円以下」が最多、用途は通信費、水光熱費が優勢

■調査結果

 

    1.テレワーク導入割合は83.8%
「テレワークを導入していない」という回答は全体の16.2%であり、残りの83.8%は、企業全体もしくは一部でテレワークを導入していることが分かりました。
テレワークを導入していない理由として「医療機関のため」が最も多く、次いで、 「製造業のため」という業務性質によりテレワークではないという回答がありました。
そのほか、「個人情報を扱うため、特殊なテレワーク環境が必要となる」や、「自家用車通勤者が大半を占めるため」という環境に関する理由でした。
また中には「テレワークに対して異議を唱える人がいるため」という社内調整の難しさもあるようです。

 

 

 

2.テレワーク普及により健康面に変化あり82.1%
テレワーク普及の前後で、従業員の健康面の変化、またはそのような声がありますか(複数選択可)の設問にて、「変化はない」「分からない」の両方またはいずれかの回答者が計25であり、それ以外の回答者115(82.1%)には健康面で何らかの変化があったことが分かります。

 

 

 

3.運動不足78.6%、次いでメンタル不調の訴え


テレワーク普及の前後で、従業員の健康面の変化に関する設問では、78.6%が「運動不足を実感している」と回答しており、圧倒的な健康課題として挙げられます。
2020年にRIZAPで行った同様のアンケート調査では、76.3%が運動不足を実感と回答していたため、2.3ポイント増でした。僅かながら増加傾向にあることが分かります。

 

 

 

 

※参照:2020年のアンケート結果:https://www.rizapgroup.com/news/information/20200428-01/

 

4.運動不足に対する各社の対策状況、「特に対策していない」 47.9%

 

「特に対策をしていない」という回答が47.9%と最も多く、次いで、「社内に運動や健康に関する情報発信」という結果でした。これは社内のポータルサイト等のメディアを使って運動や健康に関する情報発信を行っているものと考えられます。
また、「その他」のコメント回答のなかには、『「健康チャレンジ」と称し、各自目標をもって生活習慣改善に取り組んでもらっている』や『オンライン体操』など積極的なアクションを行う企業もあり、担当者の工夫が見られました。

 

 

 

5.テレワークの普及浸透により残業時間「全社的に減った」31.5%

テレワーク普及浸透により、残業時間が「全社的に減った」が31.5%でポジティブな結果が得られました。しかし、「部署によって異なる」も28.9%となり、テレワークがマッチした職種・部署もあれば、そうでないところもあることが推測されます。

 

6.生産性・モチベーション向上の取り組みで最も好評だったのは「テレワークのための手当て」

「反応の良かったものはない」を除くと、「テレワークのための手当て支給」が最も多く、次いで、「資格取得や書籍など自己研鑽のサポート」など、金額でのサポートが好評であることが伺えます。また、チャットツール、ランチ会やオンライン飲み会などの対話機会の提供、1on1など、コミュニケーションに関する取り組みも人気があり、テレワーク環境で一層重要度が増したものと推測されます。
上記のような取り組みの意図や理由としては、「テレワーク中は会社への帰属意識が薄くなる傾向にあるため」や「意見交換をする場として、オンラインでのランチ会や懇親会の場を設けている」「リモートワークは閉鎖的であり、ストレスが溜まる。業務でうまくいかない時に気軽な会話ができるように」といったコメントがありました。

 

7.テレワーク手当て、「5千円以下」が最多、用途は通信費、水光熱費が優勢

テレワークのための手当ては、「支給していない」が70.5%と最も多かったが、それを除くと、「5千円以下」が最も多く、次いで、1万円以下、2万円以下となり、2万円以上の金額回答数は0でした。手当ての用途は、通信費や水光熱費が多かったが、特に用途制限せずに支給しているという企業もありました。

■RIZAPウェルネスプログラムとは

RIZAPウェルネスプログラムは、RIZAPが企業の健康経営を支援するために展開している法人向け参加型健康セミナーです。RIZAPトレーナーが、「運動・食事・サポート」この 3 項目を柱とするRIZAPメソッドに基づいた座学とトレーニングを展開しています。従業員の健康増進や社内コミュニケーションを促すことで、組織力の向上、ひいては企業価値向上を目指しています。
コロナ禍での働き方の変化に伴い、従来の対面スタイルに加え、非対面スタイルにも対応しています。またテレワークに特化したセミナーや5minトレーニング、RIZAPコラムなど、さまざまなサービスを拡充しております。2020年12月時点で導入企業1,450社、体験者16万人を超えています。
RIZAPのこうした取り組みが、健康的な社会づくりに資することが認められ、2021年2月から内閣府が運営する「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」へ参画しています。また、同年3月には経済産業省で定める「健康経営優良法人2021」へ認定されました。健康増進を普及する企業として今後も積極的に健康経営を推進してまいります。

▼アンケート結果レポートダウンロードページ
https://pages.rizap.jp/QU-2106_LPDL.html
▼RIZAPウェルネスプログラムページ
https://business.rizap.jp/

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RIZAP法人事業部 contact-rizaphoujin@rizapgroup.com


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